坪単価は普通、（建物本体価格）÷（延床面積）で計算します。

坪単価を安くするのは簡単です。本体価格を安く見せて、延床面積を大きくすれば、坪単価は安くなります。

そして、どこまでを延床面積とするか、どこまでを本体価格に入れるというのは、それぞれの企業によって違うのです。

安い単価でお客様の興味を引いておいて絶対に必要な設備をオプションにしているケースがあります。

生活するためには絶対必要だろうというものまで、「これはオプションです」と平気で言われることもあるそうです。

結局、必要なものを付け足していくと、安くない金額になっていくのです。

住宅には水道・電気の引込み、浄化槽設置、調査費、確認申請費など住宅本体以外の工事や諸経費も必ず発生します。

一般的に、住宅建設会社は市販されている価格より安い価格で設備などを仕入れることが可能です。

しかし、多くの建設会社はその分をお客様に還元しないで丸々利益にし、さらに、工賃などを上乗せしています。

会社によっては、他社の倍以上の見積りとなっていることもあります。

本体価格を安くして、そういうところできちんと売上・利益をあげているのです。

住宅メーカーや工務店は、戸建て住宅は『３０坪～３５坪で2階建て』が一般的ですといっているようです。

その家で、何歳の人が何人で暮らすかは別にして、それが標準だというのです。

それには２つの理由があります。

・昔は３世代同居や子供の数が多かったので、住宅業界の常識になってしまった。

しかし今は、核家族化、少子化が進み、環境問題も含めて大きな家は必要ありません。

・小さいと儲けが少ないので広い家を建てさせたい。

歩合給が高い営業マン、モデルハウスの維持、集客の為の折込チラシ、TVコマーシャル・・・。これらの経費を回収しないと会社は存続しません。

そのお金をどこで回収するか？住宅の価格から回収する以外ありません。

正直、これらの費用を回収するには小さい家では労力がかかりすぎるので、建設会社としては、できるだけ大きく、豪華な家をすすめるわけです。

価格を落としても利益を出そうと思えば、材料の質を下げなければならないのは当然です。

「うちは質を落としていません」というメーカーがありますが、材料の質は下げていないからと言って安心してはいけません。

その分どこかを必ず削っています。

当然、自分達の利益を削る事はありませんから、削られているのは、大工さん達職人さんの賃金です。

大工さん達は少ない賃金で雇われています。

したがって数をたくさんこなさないと、生活できません。早く工事を終わらせなければなりません。

その結果、仕事が雑になり、質の悪い住宅ができあがるのです。

壁に隠れてしまうと、住み始めた数ヶ月は問題なくみえるかもしれませんが、時間の経過と共に、だんだんと修理が必要な箇所が出てきます。

断熱材の施工をしっかりとしていない家は、冷暖房費が高くなります。

購入するときに安いと思った家も、光熱費やメンテナンス費用が高くなり、トータルで見ると高い買い物だった。　ということになるかもしれません。

お気軽に、ご相談ください。